• 社会貢献に繋がる革新的な製品を。

    マニュアル自動作成ソフト「Dojo」は、C#を基盤に開発されており、「Dojo」から自動出力される電子マニュアルは、Word、Excel、HTML、FLASH、AVI、SCORMなど、10種類以上の形式で生成されます。 2008年の誕生から2012年時点の導入企業は約1800社以上にも及ぶ「Dojo」。開発のきっかけは、①社会貢献に繋がる革新的なソフトウェアを開発すること。②利益貢献度の高く市場で勝てる自社パッケージソフトを保有すること。③均一化された精度の高いマニュアルを、短時間で作成でき、かつ作成コストの大幅削減を実現できること。④作成されたマニュアルによって確実な業務知識・情報を共有でき企業の人材育成、ひいては企業成長に貢献できること。との思いからでした。 これまでにない人材育成ソフトを創るべく、社長以下、専務、取締役を含め、全社から開発職、営業職、販売促進職など集め、20名以上のプロジェクトチームを組み、開発が始まったのが2007年のことでした。
  • 技術障壁を超えていく。

    技術的な最初の壁は、マニュアルを作成したい対象のソフトウェアのキャプチャー処理でした。システムの操作手順を自動マニュアル化する際、キーボード・マウス操作を行った操作処理や座標の位置が正しく取得できず、キャプチャーするソフトウェアによって異なる現状が多発しました。マニュアル化する対象のソフトウェアは、パソコン上で動く全てのソフトウェアが対象の為、HTMLベースのWebやSwingであったり、AccessやVB、C言語等で開発されたクライアント型システムで、様々な言語で開発されており、環境に依存しない制御を組み込むことが、大きな壁になりました。 また、C#から、FLASHやAVIを自動出力する性能面の問題も発生しました。開発向けの高性能パソコンではなく、一般的な事務用パソコンで「Dojo」を利用する際、許容できる出力スピードには程遠い状態であり、C#以外の言語・技術などを、手探りで、次から次へと組み込み、試して、検証を行いました。 これに限らず、「Dojo」開発は、トライ&エラーの連続であり、開発当時に登場し始めたWindows Vistaとそれ以前のOSではベースが異なるため、Windows Vista専用の処理にも対応をしなければなりませんでした。
  • 製品力を強化し、多様な業種業態の市場へ参入。

    200人月以上をかけて完成した「Dojo」を、販売していくためには、直販以外にも販社を獲得し、代理店販売網を構築する必要がありました。さらには、製品ホームページ、販売促進物、導入企業へのインストラクターサービス、カスタマーサポート、製品セミナーなど、開発と並行で、販売開始までに整える必要がありました。 2008年4月の販売開始後、東京ビッグサイト等でのソフトウェア展示会や、紹介セミナーを繰り返し定期的に実施しつつ、代理店販社と連携しながら、拡販を目指す営業フェーズに本格的に入ります。企画・開発段階では想定されなかった、多種多様な業種・業態のお客様との商談上でのご意見、導入企業からのご要望、販売する上での製品の営業障壁など、営業現場から、課題として開発へフィードバックされるようになりました。 開発サイドはそのような課題を、バージョンアップ機能として、次々にリリースを行い早期解決していく必要があり、その後、「自動音声合成機能」「フローティングライセンス認証」「特殊端末キーマッピング機能」「日英中 3ヶ国語対応」等として、リリースされていく事になります。 Version 1.00から数回のバージョンアップを繰り返し、2009年4月には、財団法人りそな中小企業振興財団と日刊工業新聞社が主催する「第21回中小企業優秀新技術・新製品賞 ソフトウェア部門」にて、優秀賞を受賞する製品に至りました。
  • 世界へ飛躍する革新的マニュアル自動作成ソフト。

    マニュアルの作成時間を従来の50%以下程度まで短縮し、作成者が異なっても全社均一品質と統一フォーマットで配布が出来る「Dojo」。新人研修コンテンツを作れば、集合研修を行わずともシステムOJTが行え、さらには、導入した企業にマニュアルやコンテンツの著作権があるため、自社商品・サービスのPRコンテンツ、取扱説明書としても無償で配布可能です。 ersion1.00のリリース以来、年に2度のペースで大型バージョンアップを定期的に実施し続け、現在では動画コンテンツを商用利用できるインターフェイスに改良。最新の4.00では、スマートフォンでも閲覧利用できるようになりました。 現在では、業種・業態を問わず、多国籍の企業でも利用できるコンテンツビルダー製品までに成長し、さらに、2011年9月からは中国を中心としたアジア展開も始めています。 世界を視野に動き出した「Dojo」。現状に満足する事なく、今後も、変化し続ける社会ニーズ、ビジネスニーズに応え続け、お客様への貢献を果たす製品として成長し続ける事が当社のミッションです。
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